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コロナ禍で生活者の住まい変化など課題を調査、ミサワ総研

ミサワホーム総合研究所(東京都杉並区、千原勝幸社長)は、コロナ禍を通じた生活者の意識変化や罹患した家族が感じた住まいの課題をウェブアンケート形式で調査し、結果と併せたレポート「これからの時代に求められる住まいのあり方」をまとめた。

ウィズコロナやアフターコロナにおける住まいや子育て環境ニーズを考える目的で、今後2年以内での戸建て住宅の購入検討者を対象に、コロナ禍を通じた生活者の意識変化調査(有効回答数773)と、自身や家族が新型コロナウイルスに罹患し他corporateの家族と同居しながら自宅療養した経験者を対象に住まいの困りごと調査(同1040)を実施した。

前者では、72%が「在宅時間が増えた」と回答したほか、75%が「生活の価値観に変化があった」と回答した。また、衣食住の関心度では、「部屋着・普段着」が8割と高まる一方、「外出着」は8割で低下した。

後者では、家庭内の感染者数は部屋を隔離していた場合としていない場合とで分布に差が見られたほか、感染時の困りごとの上位は食事、トイレ、入浴だった。また、罹患後は65%が行動に変化があり、特に変化した生活シーンは買い物(25%)と帰宅時(24%)だった。

在宅時間の増加に伴い、衣食住すべてで家の中での暮らしを充実させる傾向が強まるといった生活意識の変化や、罹患した家族の多くが感染症を不安視し、換気や除菌などの感染症対策ニーズが高まるといった住まいの課題、子ども中心ではなく家族全員が主役として空間を多用途で使い分ける空間設計などを挙げた。

なお、ミサワホームはこれらの調査結果などを踏まえ、子どもの勉強する場所や子ども部屋の考え方について12年に発表した「ホームコモンズ設計」を刷新。コロナ禍に伴う生活変容などの知見を反映した「ホームコモンズ設計2・0」をした。https://www.misawa.co.jp/corporate/news_release/2022/0520/report.pdf

 

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